更新情報

2016-11-30
共存する社会への情報を更新しました。
2016-04-14
リサイクルが進んだわけの情報を更新しました。
2015-07-29
捨て方を知っている?の情報を更新しました。
2015-07-29
買い換え時が捨て時ですの情報を更新しました。
2015-07-29
火を噴く?使う前に確かめての情報を更新しました。

共存する社会へ

日本は家電メーカーが非常に多く、これらの会社が日本の経済の旗振り役として活躍しています。
私たちの身の回りにはたくさんの家電があり、テレビや冷蔵庫、エアコンから電子レンジなど多岐にわたります。
また家電だけではなく家電メーカーの工場や本社に勤めている人もいて、そうした人たちが消費を促すため経済がより発展するという側面を持っています。

家電と日本経済

家電が日本経済を牽引してきた理由は「価格が高い」ことです。
当たり前ですがテレビや冷蔵庫にはそれだけの原価がかかっています。
材木や紙で作ることが出来れば100円や200円ぐらいですむのでしょうが、金属や大型機械を使って本格的に作っている物ばかりです。
そうするとどんどん原価は膨らんでいき価格を押し上げていきます。
当然企業はもうけがなければいけませんから、原価に利益を上乗せして販売します。
すると値段は高価になっていくということです。
高価になると言うことはそれだけお金がなければならず、庶民にとっては高嶺の花。
しかし買えない値段でもないことから仕事を必死になってがんばり、家電を購入しそこでお金が循環していたのです。

いっぱい捨てられる家電

ただ価格が高いというのは昔の時代になってしまいました。
様々な会社が「家電量販店」として進出しはじめ、原価ぎりぎりの価格で販売するようになったからです。
元々家電にはメーカー希望小売価格という物があり、お店もそれに従って販売していましたがだんだん大量に購入して一気に売るからという理由で割り引いてもらった物を安く売るお店が増えてきました。
全国にある家電量販店はほとんどそのような形で家電を仕入れています。
今では、メーカー希望小売価格も「オープン価格」と言われるようになりお店が勝手に値段をつけられます。
だからといって原価割れする値段で売るところはありませんが、皆が買い換えやすくなったのは事実です。
すると家電もごみとして捨てられるようになり、不用品や粗大ごみ回収はそれでいっぱいになってしまいました。

国が対策

いよいよ国が対策に動き出し「家電リサイクル法」という物が制定されました。
現在家電を捨てるためにはこの法律に従って捨てなければなりません。
不用品回収や粗大ごみ回収では引き取ってもらえないと言うことです。
この法律に引っかからない品目の不用品回収をしてもらいたいなら、パーフェクトクリーンを始めとするサイトで業者の不用品回収お問い合わせ情報を探してみましょう。
家電リサイクル法で定められた捨て方は簡単ですから、いらない家電が家の中に眠っていたらここを参考に捨ててみてはいかがでしょうか。

ページ上に戻る